ホストクラブの料金システムを初心者向けに解説

結論から書きます。ホストクラブの会計は「時間で決まる基本料金」＋「誰を指名したか」＋「何を頼んだか」をいったん足し算し、その合計にサービス料（TAX）を掛け算する、という順番で組み上がります。金額そのものは店舗・地域・時期・その日の過ごし方で大きく変わりますが、この「足してから掛ける」骨組みは多くの店に共通しています。先に骨組みを押さえておくと、料金表を見た瞬間に「今日はいくらぐらいか」を自分で見積もれます。

この記事が扱うのは、会計伝票が組み上がる順番と、その料金に法律や条例がどう関わっているのかです。特定の店をすすめる内容は含みません。

この記事でわかること

ホストクラブの会計を構成する「4つの層」と、計算される順番
「足し算」より「掛け算」のほうが会計を膨らませる理由
風営法上ホストクラブがどの営業にあたり、営業時間の制限が料金設計にどう関わるか
料金表示について法律・条例が求めていること（消費税の総額表示義務、東京都の条例）
初回料金が安く設定されている理由と、2回目以降に構造が変わる点
売掛（ツケ）の仕組みと、2025年の改正風営法で禁止・処罰対象になった行為
会計でつまずいたとき、支払えなくなったときの公的な相談先

ホストクラブの会計は「4つの層」でできている

料金表を初めて見ると項目が多くて戸惑いますが、分解すると次の4種類しかありません。

層	何で決まるか	代表的な項目
①時間の層	滞在した時間	セット料金（席料）、延長料金
②人の層	誰を指名したか	本指名料、場内指名料、ヘルプ指名料
③物の層	何を注文したか	ドリンク、フード、ボトル
④率の層	①〜③の合計に対する割合	サービス料（TAX）、消費税

①〜③は「足し算」で積み上がり、④だけが「掛け算」で効いてきます。料金システムを理解するうえで一番大事なのは、この4番目の層が独立して存在している点です。合計金額を「頼んだものの値段の合計」だと考えると、実際の請求額とずれます。

計算の順番を数字で追ってみる

以下は仕組みを説明するための架空の数字です。実在する店の料金ではありませんし、相場を示すものでもありません。

セット料金：5,000円
本指名料：3,000円
ドリンク：2,000円
小計（①＋②＋③）：10,000円
サービス料（仮に30％とする）：3,000円
合計：13,000円

ここで延長を1回（仮に5,000円）追加すると、小計は15,000円になり、サービス料は4,500円になります。合計は19,500円です。追加したのは5,000円のはずなのに、支払いは6,500円増えています。 差の1,500円は、追加分にも同じ率が掛かったためです。

この性質があるので、「あと1杯だけ」「あと30分だけ」の判断が表示価格より重く跳ね返ります。逆にいえば、率の層が何％かを最初に確認しておけば、追加注文のたびに実質負担を頭の中で換算できます。個別の項目名を覚えるより実用的な理解の仕方です。

法律上、ホストクラブは何の営業なのか

料金の話に入る前に、前提となる法律を押さえておきます。ホストクラブは、風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律（風営法）でいう風俗営業のうち、接待をして客に遊興または飲食をさせる営業（いわゆる1号営業）にあたるとされ、都道府県公安委員会の許可が必要です。神奈川県警察の説明では、1号営業は「キャバレー、待合、料理店、カフェーその他設備を設けて客の接待をして客に遊興又は飲食をさせる営業」と定義されています。

許可制であることは料金とも無関係ではありません。神奈川県警察の資料では、営業所の構造について客室床面積の下限（原則16.5平方メートル以上など）や照度の基準が示されています。席数や店の作りが許可基準に縛られる業態だという点は、「席そのものに値段がつく」というセット料金（席料）の発想を理解する助けになります。

営業時間の制限が「セット数」の上限をつくる

風営法では、風俗営業は原則として午前0時から午前6時までの営業が禁止されています。ただし地域や期間によって例外があり、神奈川県警察の説明では、12月15日から翌年1月10日までは午前1時まで、横浜市中区と川崎市川崎区の規則で指定された地域では通年で午前1時まで営業できるとされています。この扱いは都道府県の条例で決まるため、地域によって閉店時間が違います。

これは料金システムに直結します。1セットを60〜100分程度とする店が多いと業界メディアでは説明されており、閉店時間が決まっている以上、入店時刻から逆算すれば「今日は最大で何セットになるか」がおおよそ計算できるからです。時間の層には、法律による天井があるわけです。

なお風営法では、20歳未満の者への酒類の提供や、18歳未満の者を客として立ち入らせることが禁止されています。年齢確認は法律上の要請であって、店の都合ではありません。

料金表示について、法律と条例が求めていること

「表示されているかどうか」は、料金システムを見るときの最初のチェックポイントです。ここには2つの制度が関わります。なお以下は一般的な情報であり、個別の事案の判断は事情によって変わります。

消費税の総額表示義務（国税庁）

国税庁の説明によれば、事業者が消費者に対してあらかじめ価格を表示する場合、消費税額（地方消費税額を含む）を含めた税込価格を表示することが義務付けられています（消費税法63条）。表示例としては「11,000円」「11,000円（税込）」「11,000円（税抜価格10,000円）」などが挙げられ、店頭表示でもチラシでも媒体は問いません。

一方で国税庁は、価格を表示していない場合にまで税込価格の表示を義務付けるものではなく、口頭で伝えるような価格は対象にならないとも説明しています。つまり、表示がなければそもそもこのルールの外側になるわけです。だからこそ、料金表が出ているかを自分で確かめる意味があります。

東京都の条例による料金表示・取立てのルール

東京都には「性風俗営業等に係る不当な勧誘、料金の取立て等及び性関連禁止営業への場所の提供の規制に関する条例」があります。いわゆる「ぼったくり防止条例」で、条文上は酒類提供営業も対象に含まれ、公安委員会が指定した区域内で営まれるものが規制対象（指定性風俗営業等）になります。主な内容は次のとおりです。

料金等の表示義務：営業所内の見やすい場所に、営業に係る料金と、違約金その他の名目の金銭の定めがある場合はその内容を表示すること
不当な勧誘の禁止：料金について実際よりも著しく低廉であると誤認させる事項を告げ、または表示すること、違約金等について事実と異なることを告げること
不当な取立ての禁止：粗野・乱暴な言動を交えたり、預かった所持品を隠すなど迷惑を覚えさせる方法で料金や違約金等を取り立てること
罰則：停止命令違反は1年以下の拘禁刑または100万円以下の罰金、表示義務違反や不当な勧誘は6月以下の拘禁刑または50万円以下の罰金

「違約金の定めがあるならその内容も表示する」と条例が明記している点は見落とされがちです。同種の条例の有無や内容は地域によって異なります。

基本料金の3点セット：セット・指名・延長

ここからは各項目の中身を、「会計のどこに効くか」を中心に見ていきます。

セット料金（席料）

一定時間の席の利用料です。相場は「1セット3,000円〜5,000円程度」「3,000円〜7,000円程度」など、業界メディアによって示す幅が異なります。ハウスボトルや氷が含まれる場合もありますが、これも店ごとの設計です。テーブルチャージがセット料金とは別立ての店もあるとされます。詳しくはセット料金とはへ。

指名料

誰と過ごすかで加算される料金です。一般に、本指名（担当を決めて指名する）＞場内指名（来店してから席で指名する）＞ヘルプ指名の順で高く設定されることが多いと説明されています。金額の目安として本指名は数千円、場内指名は数百円から1,000円程度と紹介する媒体がありますが、店舗差が大きい部分です。

ホストクラブ特有なのが、業界メディアで永久指名制度と呼ばれる慣行です。一度本指名をすると、その後の来店でも同じホストが担当として扱われ、指名料が継続して発生すると説明されています。これは法律上の制度ではなく店ごとの運用ですが、「担当を決める」行為が2回目以降の会計の前提を決めているという構造は知っておくとよいでしょう。詳しくは指名料とは、ホストの「本指名」とはへ。

延長料金

セットの時間を超えて滞在したときに加算されます。業界メディアでは「1セット料金と同程度に設定されていることが多い」と説明されています。延長は率の層と掛け合わさるので、表示価格以上に会計を押し上げます。詳しくは延長料金とはへ。

変動する部分：ドリンク・フード・ボトル

ここが会計の振れ幅を一番大きくする層です。缶ビールのような単品からボトル、シャンパンまで価格帯が極端に広く、業界メディアでは数千円のものから数十万円・数百万円のものまであると説明されています。演出を伴うものはシャンパンタワーはいくらかかる？で扱います。

初心者がつまずきやすいのは次の3点です。

「飲み放題」と「飲み飲ませ放題」の違い：自分の分だけが対象か、同席する人の分も含むかで会計が変わります。言葉が似ているので必ず内容を確認してください
注文の「単位」：グラスなのかボトルなのか、開けた時点で満額なのかで金額が変わります
注文していないものが出てくるケース：後述のとおり、改正風営法で禁止行為とされました

予算の上限を自分から先に伝えておくことが、この層をコントロールする最も現実的な方法です。

会計の最後に乗る「TAX」の正体

伝票の最後にある「TAX」は、多くの場合サービス料と消費税をまとめた呼び方として使われています。業界メディアでは20〜40％、30％前後と説明する記事が多く見られますが、率は店によって設定が異なります。

注意したいのは、この「TAX」という表記が税金だけを指しているとは限らない点です。消費税の総額表示義務と、店が独自に設定するサービス料は別の話であり、「税金だから仕方ない」と受け取ると確認の必要性を見落とします。会計前に確認すべきは、①料金表の数字は税込かTAX別か、②TAXの率は何％で、全項目に掛かるのか一部だけか、の2点です。

支払い方法も、現金のみかキャッシュレス決済に対応しているかは店によって異なります。手数料の扱いを含めて入店時に確認しておくと、会計時のトラブルを避けやすくなります。サービス料の考え方はサービス料とはでも扱います。

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初回料金が安いのはなぜか、2回目から何が変わるか

多くの店で初回料金は通常より低く設定されています。業界メディアでは、初回はセット料金が抑えられている、場内指名が無料になる、TAXが含まれている、といった説明が見られます。金額の目安として1,000円〜3,000円程度、5,000円以内といった記述もありますが、店舗差があります。

構造として理解しておきたいのは、初回料金は「割引」ではなく「別の料金体系」だという点です。2回目以降は次の3つが同時に変わります。

セット料金が通常料金になる
本指名料が発生する（永久指名制度をとる店では継続的に）
初回に含まれていたTAXが別建てになる場合がある

つまり、初回の会計金額は2回目以降の予測に使えません。予算を考えるなら通常料金表のほうを見て計算するのが正しい手順です。初回料金だけを見て「思ったより安い」と判断してしまうのが、料金システムの誤解として最も起きやすいパターンです。

売掛（ツケ）とその法的リスク

売掛とは、その場で支払わずに後日支払う後払いのことです。料金システムの中で最もリスクが集中し、近年、法制度が大きく動いた部分でもあります。

2025年の改正風営法で何が変わったか

警察庁によれば、悪質ホストクラブ問題をはじめとする情勢を踏まえ、令和7年（2025年）5月に風営法の改正法が成立・公布され、一部を除いて同年6月28日から施行、同年11月28日までにすべての規定が施行されました。

大阪府警察・福井県警察の説明によると、主な内容は次のとおりです。

行政処分の対象として禁止された行為

料金についての虚偽の説明
客の恋愛感情を利用した飲食等の要求
客が注文していない飲食等の提供

罰則の対象となる行為

客に注文や料金の支払等をさせる目的での威迫
威迫や誘惑による売春・性風俗店での稼働・AV出演の要求

罰則の強化

無許可営業者等に対する罰則が、2年以下の拘禁刑から5年以下の拘禁刑へ、200万円以下の罰金から1,000万円以下の罰金へ引き上げられ、法人に対しては3億円以下の罰金とされました。ほかに、性風俗店を営む者がスカウト等に紹介料を支払う「スカウトバック」の禁止や、許可の欠格事由の追加も行われています。

料金システムの観点で重要なのは、「料金について嘘の説明をすること」と「注文していないものを出すこと」が明確に禁止行為として書かれた点です。会計に身に覚えのない項目があった場合、それは単なる行き違いではなく、規制の対象になり得る行為です。

消費者契約法で取り消せる可能性

消費者庁は令和5年（2023年）11月30日付で、ホストクラブなどにおける不当な勧誘と消費者契約法の適用について周知しています。そこでは、ホストクラブ等での飲食などの契約も消費者契約法上の消費者契約に当たり得るため、同法の要件に該当する不当な勧誘によって締結した契約は、消費者が取消しの意思表示をすることで取り消せる可能性があるとされています。根拠として示されているのは、好意の感情を不当に利用した契約に関する規定（消費者契約法4条3項6号、いわゆるデート商法の規定）です。

報道によれば、この周知文では、ホスト側が「売掛金の立替えだ」と個人的なやり取りであると主張している場合でも、同法上の事業者に該当するときは契約を取り消せる可能性があるとされています。「個人的な貸し借り」という説明をうのみにする必要はないということです。

なお売掛は客側だけの問題ではありません。厚生労働省の悪質ホストクラブ対策のページでは、ホストが労働基準法上の労働者に当たる場合、その賃金から客の売掛金を控除することは同法違反に該当する可能性があるとされています。東京都の注意喚起（東京くらしWEB）でも、明細を示さずに高額な請求をしたり、返済を執拗に迫ったりする例が挙げられています。

会計で困ったとき・支払えなくなったときの相談先

早い段階で公的な窓口に相談することが、結果的にいちばん負担が小さくなります。警察庁・厚生労働省・東京都が案内している主な窓口です。

窓口	番号	主な用途
消費者ホットライン	188	契約や請求など消費者トラブル全般
警察相談専用電話	#9110	犯罪等の被害の相談（緊急時は110番）
女性相談支援センター	#8778	迷ったときの最初の相談先。適切な機関につないでもらえる
性犯罪・性暴力被害者ワンストップ支援センター	#8891	性被害に関する相談
法テラス	0570-078374	契約の取消しなど法的な手続の相談

東京都は、歌舞伎町周辺での対面相談窓口「きみまも＠歌舞伎町」も案内しています。

初めて行く人のためのチェックリスト

ここまでの内容を実際の場面に落とし込むと、確認すべきタイミングは4つです。

入店前：料金表が掲示されているか。表示価格は税込かTAX別か。閉店時間はいつか（地域で違います）
入店時：1セットは何分か。延長の単位と金額、指名料の種類と金額。予算の上限を先に伝える。支払い方法
注文時：単価と単位（グラスかボトルか）。頼んでいないものが出てきたらその場で確認する
会計時：明細を必ず受け取る。項目名と数量が記憶と合うかを見て、合わなければその場で確認し、納得できないまま支払いや売掛の約束をしない

明細は、後から相談するときの最も重要な資料になります。

よくある質問

Q. 初回料金だけを払って帰ることはできますか？ A. 初回料金の範囲で会計を終えられるかは、店の設定と当日の注文内容によります。初回料金に何が含まれ、何が含まれないのか（延長・指名・ドリンクなど）を入店時に確認しておくことが前提です。

Q. TAXは必ずかかるものですか？ A. サービス料の有無や率は店が決めるもので、法律で一律に決まってはいません。消費税とサービス料は別のもので、業界メディアでは合わせて20〜40％程度と説明されることが多いものの店舗差があります。料金表の数字が税込かどうかも含めて確認してください。

Q. 指名しないと利用できませんか？ A. 指名の扱いは店ごとに異なります。ただし本指名をすると、永久指名制度をとる店では以後も指名料が発生すると業界メディアでは説明されています。会計への影響が続く選択だという点は理解しておくとよいでしょう。

Q. 明細をもらえない場合はどうすればいいですか？ A. 東京都の注意喚起では、明細を示さずに高額請求をする例が問題として挙げられています。その場で明細を求め、応じてもらえない場合は支払いや売掛の約束をせず、消費者ホットライン（188）や警察相談専用電話（#9110）へ相談してください。

Q. 売掛（ツケ）は断ってもいいのですか？ A. 売掛にするかどうかは客が決めることです。改正風営法では、客に注文や料金の支払等をさせる目的での威迫が罰則の対象とされ、恋愛感情を利用した飲食等の要求も禁止行為とされました。断ることを理由に威迫を受けるようなことがあれば、それ自体が問題になり得ます。

Q. すでに大きな金額の売掛がある場合は？ A. まず相談窓口へ。消費者庁は、不当な勧誘によって締結した契約は消費者契約法により取り消せる可能性があると周知しています。返済のために別の借入れをする前に、法テラス（0570-078374）や消費生活センター（188）で事情を伝えてください。

Q. 何歳から利用できますか？ A. 風営法では、20歳未満の者への酒類の提供や、18歳未満の者を客として営業所に立ち入らせることが禁止されています。年齢確認は法律に基づく手続きです。

Q. 会計が想定よりかなり高くなったときは？ A. その場で明細を確認し、身に覚えのない項目や説明と異なる金額があれば指摘してください。改正風営法では、料金についての虚偽説明や客が注文していない飲食等の提供が禁止行為とされています。解決しない場合は支払いを急がず188や#9110へ。

まとめ：この記事の要点

会計は「時間の層＋人の層＋物の層」を足し、その合計に「率の層（サービス料・消費税）」を掛ける構造。率の層があるため、追加注文や延長は表示価格以上に会計を押し上げる
ホストクラブは風営法上の1号営業。原則として午前0時から午前6時までは営業できず、地域の条例で午前1時までとされる場合もある。閉店時間はセット数の上限を決める
国税庁の説明では、消費者向けに価格を表示する場合は税込価格の表示が義務。ただし表示していない価格や口頭の価格は対象外なので、料金表の有無を自分で確かめる意味がある
東京都の条例では、指定区域内の対象営業に料金と違約金等の表示義務があり、著しく低廉と誤認させる表示や粗野・乱暴な取立ては禁止され、罰則も定められている
初回料金は「割引」ではなく別体系。予算は通常料金表で計算する
2025年の改正風営法により、料金の虚偽説明・恋愛感情を利用した飲食等の要求・注文していない飲食等の提供が禁止行為となり、支払わせる目的での威迫などは罰則の対象になった
消費者庁は、不当な勧誘による契約は消費者契約法で取り消せる可能性があると周知している。困ったときは188・#9110・#8778・#8891・法テラスへ

金額そのものは店舗・地域・過ごし方によって大きく異なります。この記事の数値は出典のある目安か、仕組みを説明するための仮の数字であり、特定の店の料金を示すものではありません。実際の金額は必ず店の料金表と説明で確認してください。

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参考情報

本記事は公開されている情報をもとに LOVETOK NOW 編集部が整理したものです。店舗・地域・個人によって事情は異なり、制度や料金は変わることがあります。最新の内容は各公式情報をご確認ください。

ホストクラブの料金システムを初心者向けに解説｜会計が決まる順番